第21回日経フォーラム 世界経営者会議

第21回日経フォーラム 世界経営者会議

Managing beyond the upheaval

会期：2019年10月28日(月)、29日(火)
会場：帝国ホテル東京

お知らせ

  • 2019.10.30

    第21回 日経フォーラム「世界経営者会議」は、10月29日（火）に閉幕いたしました。多数の方にご参加いただき、誠にありがとうございました。
    会議当日の模様（講演概要）は、日本経済新聞電子版や
    Nikkei Asian Review、日経中文網、10月28日（月）～30日（水）の日本経済新聞、日経産業新聞紙面に掲載しています。
    今後も日本経済新聞ほかの紙面に講師のインタビュー記事を掲載するほか、11月18日（月）、19日（火）の日本経済新聞・朝刊には特集記事を
    掲載予定です。
    日本経済新聞電子版での報道は、当ページ「お知らせ」のリンクからご覧いただけます。
    次回、第22回 日経フォーラム「世界経営者会議」は、
    2020年11月10日（火）、11日（水）に東京都内にて開催予定です。

  • 2019.10.29

    開催中の当会議の記事が現在 日経電子版 で配信されています。

  • 2019.10.28

    Nikkei Channel にて一部プログラムのライブ中継を行います。

  • 2019.10.10

    登壇を予定していたグラブのグループCEO 兼 共同創業者 アンソニー・タン氏の来日が急遽取りやめになりました。
    代わりに同社 共同創業者のタン・フイリン氏が登壇します。

  • 2019.10.4

    ローレンス・ホー メルコリゾーツ＆エンターテインメント 会長 兼 CEOの登壇が決定しました。

  • 2019.9.30

    早期申込割引は、9月30日正午をもって終了いたしました。
    引き続き10月18日まで、申込を受け付けております。

  • 2019.9.24

    登壇を予定していたコンチャ・イ・トロのアルフォンソ・ラライン・サンタ・マリア会長の来日が急遽取りやめになりました。
    代わりに同社 輸出担当取締役のクリスティアン・ロペス氏が登壇します。

  • 2019.9.6

    受講者募集を始めました。

開催趣旨

激動を味方にするリーダー像

激しさを増す米中貿易戦争や英国の欧州連合（EU）離脱をはじめとする欧州の混乱など、世界は新たな激動期を迎えています。世界経済の減速感が強まるなか、企業経営を取り巻く環境は厳しさを増すばかりです。人工知能（AI）やビッグデータなどを駆使したデジタル革命は資産の保有や通貨による支払いなど、これまで当然と思われてきた慣習を根底から変え、あらゆる産業にビジネスモデルの再考を迫っています。

一方、社会や個人ものみ込む時代の荒波は、幅広い分野にチャンスをもたらしつつあります。AIの進化は人々がより高付加価値の仕事に集中することを可能にし、人口減少は個人が健康寿命を伸ばし、知識や能力を磨き続けようという動きにつながります。企業にとってはすべてが新たな事業機会でもあります。

世界経営者会議に登壇するのは、それぞれの分野で激変を味方につけるリーダー達。今年は複数の経営者が同時に登壇・議論するパネル討論を多く設けます。業種や分野が異なるトップの組み合わせならではの「化学反応」をお楽しみください。

皆様のご参加をお待ちしております。

第20回（2018）の様子

昨年の様子を映像でご覧いただけます。（肩書きは当時）

開催概要

会期 2019年10月28日(月)・29日(火)

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会場 帝国ホテル東京  アクセス >
主催 日本経済新聞社   IMD   ハーバード・ビジネス・スクール
特別協賛 キリンホールディングス   KPMGジャパン
協賛 旭化成   AGC   エニタイムフィットネス
特別協力 フィナンシャル・タイムズ
協力 ブランズウィック・グループ   日経CNBC
受講料 93,500円（税込み）

*両日の昼食をご用意いたします。
申込締切 ※お申し込み受付は終了しました。

特別協賛

キリンホールディングス KPMGジャパン

協賛

旭化成 AGC

　　エニタイムフィットネス 　　

「世界経営者会議」はここがすごい　

日経フォーラム「世界経営者会議」は、優れた実績をあげたグローバル企業のトップが集まり、ビジネスを取り巻く世界情勢や経営哲学、企業戦略、新たな成長の機会について議論するシンポジウムです。ホームページでは登壇内定の方々を随時ご紹介してまいります。

グローバル企業のトップや知の巨人の生の声に触れる、濃密な2日間

変化の激しい時代にどうイノベーションを起こし、自らの力で未来を切り開けばいいのか。

人々の生活を一変させるような製品やサービスを生み出したり、社員の心をつかみ、巨大組織を動かして大きな成果を成し遂げたりした、国内外を代表する経営者の話を直接お聞きいただけます。各社の戦略だけでなく、経営者個人の仕事観や経営哲学、リーダーシップについての考え方を直接聞けるほか、今年は知の巨人、ジャレド・ダイアモンド氏も登壇。これまで以上に刺激に満ちた2日間をお楽しみください。

パネルや対談で経営者の実像を引き出します

経営者同士の対談やパネルディスカッションを増やし、単独の登壇では決して得られない「化学反応」を生み出します。さらに業界取材歴の長いベテラン記者や著名ビジネススクールの教授といった「プロの聞き手」がモデレーターとして登壇。誰もが知っている経営者のあまり知られていないエピソードや人生哲学、実践のなかで身に着けた経営ノウハウや「生きた戦略論」を引き出し、彼らの実像に迫ります。

世界で起きている地殻変動を踏まえ、企業戦略のケーススタディーを提供します

AIやIoT、ブロックチェーン、自動運転といった最新技術が引き起こす第四次産業革命、反グローバリズムと保護主義などを前に経営者はどの道を選択すべきか。登壇者が悩んだ末に選んだ戦略をケーススタディーとし、最新の経営トレンドを学んでいただけます。

自己研さんの機会として、また後継者や経営幹部候補の研修としてもお使いください

ご自身のマネジメント能力やリーダーシップを磨く機会としてご活用いただけるのはもちろん、後継者や経営幹部候補の方々の研修としても世界経営者会議をお役立てください。

こんな方にご受講をおすすめします

１．現役の企業のマネジメント層（経営トップ、役員クラス）
２．次世代の経営トップを目指すミドルマネジメント層（本部長、部長、課長クラス）
３．世界の最新経営トレンドを知りたいすべてのビジネスパーソン

経営者・幹部から高い支持

聴講者の役職

注：回答者のうち、企業に勤務していると回答した人の内訳
出所：第20回世界経営者会議受講者アンケート

受講者の声

世界・国内の現CEOの考えを⽣で聞ける機会。⾃⾝の会社の⽅向性の参考にしている 40代

同族経営という点で当社との状況を重ねて聞くことができた 30代

内外のトップ・リーダーの戦略論、⼈物像に触れ、⼤変刺激になる 60代

自分の経営手法に不安があったが、トップの話を聞いてそれが正しいと分かって不安がなくなった 40代

これからの日本を変えていく熱意を感じる 50代

芸術と経営の融合を感じた 50代

まずは試してみることが重要。背中を押してもらえた 20代

巨大組織の変革に挑戦し結果が出ていることを尊敬する 60代

投資する際の経営者としての着眼点が新鮮で参考になった 40代

高い受講者満足度

82%

「来年も参加したい」

（「ぜひ参加したい」42%）

64%

「まわりの人に薦めたい」

（「ぜひ薦めたい」29%）

出所：第20回世界経営者会議受講者アンケート

登壇者のご紹介

※日英の同時通訳がございます。
※予告なく講師の一部が変更になる場合がございます。予めご了承ください。
※敬称・尊称略、順不同（2019年10月18日現在）

モデレーターのご紹介

プログラム

10月28日（月）印刷用プログラム

9:30　開会 ／ 17:40　閉会（予定）

9:30 - 9:33

オープニング映像
9:35 - 10:05

健康で幸せな生活のための食

ピーター・ブラベック-レッツマット ネスレ　名誉会長 モデレーター 槍田 真希子 日本経済新聞社　写真映像部 次長
グローバルな経営環境に起きる大変革
10:05 - 11:15
アラン・パーカー ブランズウィック・グループ　会長 兼 創設者 中村 邦晴 住友商事　会長 小宮山 宏 三菱総合研究所　理事長 モデレーター ライオネル・バーバー フィナンシャル・タイムズ　編集長
11:15 - 11:25 休憩
社会と市場の要請に応え続ける経営
11:25 - 11:55

新たな局面を迎えたインド太平洋のパラダイム

アルン・クマール KPMGインド　会長 兼 CEO
11:55 - 13:00 ビュッフェ･ランチ
13:00 - 13:30

個人の時代・企業の時代

柳井 正 ファーストリテイリング　会長 兼 社長 モデレーター 中村 直文 日本経済新聞社　編集委員 兼 論説委員
13:30 - 13:40 休憩
13:40 - 14:10

ラグジュアリー市場で切り拓く新領域

ニコラ・バレツキー モンブラン インターナショナル　CEO モデレーター 原 克彦 日本経済新聞社　NAR編集部 次長
人生100年時代をとらえる健康と食のビジネス
14:10 - 14:40

前例なき変革への決断

磯崎 功典 キリンホールディングス　社長 モデレーター 田中 陽 日本経済新聞社　編集委員
14:40 - 15:00 コーヒーブレイク
15:00 - 16:00

豊かな社会を支える食事・運動・ヘルスケアデバイス

サラ・エル・カサノバ 日本マクドナルドホールディングス　社長 兼 CEO デーブ・モーテンセン エニタイムフィットネス　社長 兼 共同創業者 谷田 千里 タニタ　社長 モデレーター 高橋 香織 日本経済新聞社　編集委員
16:00 - 16:10 休憩
16:10 - 16:40

情熱を開放する経営

南場 智子 ディー・エヌ・エー　会長 モデレーター 大林 尚 日本経済新聞社　上級論説委員
16:40 - 17:10

サステナビリティー時代のカップヌードル進化論

安藤 宏基 日清食品ホールディングス　社長 ・ CEO モデレーター 大岩 佐和子 日本経済新聞社　編集委員 兼 論説委員
17:10 - 17:40

We’re all the same

デーブ・モーテンセン エニタイムフィットネス　社長 兼 共同創業者 モデレーター 高橋 香織 日本経済新聞社　編集委員

10月29日（火）印刷用プログラム

9:00　開会 ／ 17:30　閉会（予定）

地政学がビジネスに与えるインパクト
9:00 - 9:30

創業以来の価値観に根差した日本のグローバル企業がイノベーションをリードする

クリストフ・ウェバー 武田薬品工業　社長 兼 CEO モデレーター ドミニク・テュルパン IMD　教授
9:30 - 10:00

危機を突破する国家経営～明治維新から学ぶ日本の針路

ジャレド・ダイアモンド 進化生物学者、『銃・病原菌・鉄』著者 モデレーター 渡邊 園子 日本経済新聞社　大阪本社編集局長 兼 Nikkei Asian Reviewパブリッシャー補佐
10:00 - 10:30

変革の先にある金融の未来

ジェス・ステイリー バークレイズ　グループCEO モデレーター ライオネル・バーバー フィナンシャル・タイムズ　編集長
10:30 - 10:40 休憩
テクノロジーが変える社会
10:40 - 11:25

仕事のための仕事から、価値のある仕事へ：シリコンバレーに学ぶ生産性改善のヒント

ダスティン・モスコビッツ Asana　CEO 兼 共同創設者 伊佐山 元 WiL　共同創業者 兼 CEO
11:25 - 11:55

日本市場から学ぶ経営戦略～永続性に向けた目的重視の意思決定

ネッド・シーガル ツイッター　CFO モデレーター 渡辺 洋之 日本経済新聞社　常務取締役 デジタル事業担当 兼 日経イノベーション・ラボ所長
11:55 - 12:25

技術はどのように社会変革を起こすのか

タン・フイリン グラブ　共同創業者 モデレーター 田中 暁人 日本経済新聞社　編集委員
12:25 - 13:40 ビュッフェ･ランチ
13:40 - 14:10

デジタルエンパワーメントの時代を語る

ジルベルト・カルダート Mastercard　インターナショナル部門 社長 モデレーター ジョジ・トマス・フィリップ ディールストリートアジア　創業者 兼 編集長
グローバルビジネスを成功させるための要諦
14:10 - 14:40

ヘンケルにとっての持続性ー本質的価値に忠実であり続けること

ハンス・ファン・バイレン ヘンケル　CEO モデレーター 原 克彦 日本経済新聞社 NAR編集部 次長
14:40 - 15:10

イノベーションと成長を続ける経営：旭化成の挑戦

小堀 秀毅 旭化成　社長 モデレーター 竹内 弘高 ハーバード・ビジネス・スクール　教授
15:10 - 15:30 コーヒーブレイク
15:30 - 16:15

先進国市場を制覇、そしてアジアへ～南米からの挑戦

ランド・シモネッティ La Martina　会長 兼 創業者 クリスティアン・ロペス コンチャ・イ・トロ　輸出担当取締役 モデレーター 中山 淳史 日本経済新聞社　コメンテーター
外国人との共生が育む新たな市場
16:15 - 17:30
ローレンス・ホー メルコリゾーツ＆エンターテインメント　会長 兼 CEO 唐池 恒二 JR九州　会長 ティモシー・ハンシング レッド・プラネット・ホテルズ　CEO モデレーター 桃井 裕理 日本経済新聞社　政治部 次長

（2019年10月18日現在）
※日英の同時通訳がございます。
※予告なく講師の一部が変更になる場合がございます。予めご了承ください。
※敬称・尊称略、順不同

お申し込み

第21回 日経フォーラム「世界経営者会議」の受講申し込み受付は終了しました。

多数の方からお申し込みをいただき、誠にありがとうございました。
会議当日の模様は、当サイトからもリンクしている日本経済新聞電子版ニュースのほか、日本経済新聞、日経産業新聞の紙面や、テレビ東京、BSテレビ東京、日経CNBCのニュース番組や特別番組などで報道いたします。

会期 2019年10月28日(月)・29日(火)
会場 帝国ホテル東京 アクセス >
受講料 93,500円（税込み）

*両日の昼食をご用意いたします。
申込締切 2019年10月18日（金）にお申し込み受付は終了しました。
定員 500名
お申し込みについて 第21回 日経フォーラム「世界経営者会議」受講には事前申し込みが必要です。
申し込みフォームに必要事項をご入力の上、送信してください。
事前申し込みがない場合、会場にお越しいただいても参加できません。
お申し込み確認メール ご登録データの送信後、ご入力いただいたEメールアドレス宛に「お申し込み確認メール」をシステムより自動送信いたします。24時間以内に「お申し込み確認メール」が届かない場合はEメールで事務局までご一報ください。
当選者の発表 応募多数の場合は抽選とさせていただきます。
抽選の結果、当選の方には後日、「受講券」と共に「請求書」をお送りします。
残念ながら落選された方にも「落選通知」をお送りします。
10月21日(月)を過ぎてもお手元に何も届かない場合は、事務局までご連絡ください。
受講料のお支払い お支払い方法は、銀行振込みかクレジットカードからお選びいただけます。
当選者には、事務局より受講券と共に請求書をお送りします。請求書に記載の期日までに受講料をお支払いください。
お申し込みの正式登録は入金の確認後になります。
当日、受付でのお支払いはお断りいたします。
なお、当選者から特段の請求がない限り領収書は発行しません。
キャンセルについて 原則としてキャンセルはお受けできません。
一度お支払いいただいた受講料は原則としてご返金いたしかねますので代理の方のご参加をお願いいたします。
ただし、交通等やむを得ない事情による当日のキャンセルについては、その限りではありません。
その場合は事務局までご連絡ください。
変更もしくは
中止について		 第21回 日経フォーラム「世界経営者会議」は、講師・主催者の諸般の事情により、事前の告知なく開催を変更・中止させていただく場合がございます。
中止の場合のみ、お支払いいただいた受講料を返金いたします。
個人情報の利用
および取り扱い		 ご入力内容に不明な箇所があった場合は、確認のためにEメール、お電話でご連絡させていただくことがございます。ご入力いただいたお名前、ご所属、部署名、お役職、ご住所、E-mail、TEL、FAXにつきましては、以下の目的に利用させていただきます。
  • 第21回 日経フォーラム「世界経営者会議」の運営および、それに必要なご連絡や資料等の送付
  • 今後のシンポジウム等の開発・サービス向上のための統計用データ（個人が特定されない形で）
  • 日本経済新聞社が行う展示会、シンポジウム、セミナーおよび日本経済新聞社が発行する媒体に関する情報の郵送や電子メールによるご案内
なお、3.に関して、ご案内をご希望でない場合は、受講申し込みフォーム内の「郵送でのご案内」および「Eメールアドレスへのご案内」の「必要」欄のチェックを外して送信してください。

日本経済新聞社は、ご登録いただいた個人情報を「個人情報保護法」およびその他関連法令等を遵守し、適正に取り扱うように努めます。
日本経済新聞社の個人情報の取り扱いについては、こちらのページをご覧ください。

欧州連合加盟国、アイスランド、リヒテンシュタインまたはノルウェー在住者の方はこちらのページをご覧の上、英語版の申し込みフォームからお申し込みください。

NIKKEI

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お問い合わせ

第21回 日経フォーラム「世界経営者会議」事務局 E-mail. reg_ngmf2019@nikkei-ngmf.jp

報道取材について 取材には事前登録と主催者の許可が必要です。
第21回 日経フォーラム「世界経営者会議」事務局までお問い合わせください。

過去の開催内容

2018

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2014

2013

2012

2011

2010

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柳井 正

ファーストリテイリング 会長 兼 社長

柳井 正

Tadashi Yanai

1949年2月7日、 山口県生まれ。

1971年3月、早稲田大学政冶経済学部を卒業後、株式会社ジャスコ（現イオン株式会社）勤務を経て、1972年に小郡商事株式会社（現株式会社ファーストリテイリング）入社。

1984年、広島市にカジュアルウエアショップ「ユニクロ」第１号店をオープンし、以後ユニクロを日本全国で積極的に出店、日本最大規模のカジュアルウエアチェーンヘと発展させる。2005年11月、ファーストリテイリングを持株会社へと移行。傘下にユニクロ、ジーユー、セオリー、ヘルムート・ラング、PLST (プラステ）、コントワー・デ・コトニエ、プリンセス タム・タム、J Brandを持つ、 アパレル製造小売企業グループとなる。

世界3位のアパレル小売会社に成長したファーストリテイリングは2019年8月期決算で2兆2905億円の売上高を達成。中でもユニクロは日本、アジア、欧米など24の国・地域で2,000以上の店舗を展開している。10年にはグラミン銀行グループとソーシャルビジネスを開始し、バングラデシュでグラミンユニクロを展開。ファーストリテイリングのステートメントである「服を変え、常識を変え、世界を変えていく」の実現を目指す。

柳井は2017年、米フォーブス誌100周年記念号で「100 Greatest Business Minds」の1人に選ばれたほか、2014年には、米ハーバード・ビジネス・レビュー誌で「The Best Performing CEOs in the World」の1人に選定された。また、米タイム誌では世界で最も影響力のある100人「TIME 100」に選ばれ、ビジネスニュース専門放送局CNBCからは「Lifetime Achievement Award」を授与された。

2001年6月からは通信大手、ソフトバンク株式会社の社外取締役も務める。

クリストフ・ウェバー

武田薬品工業 社長 兼 CEO

クリストフ・ウェバー

Christophe Weber

2014年4月にタケダのチーフ オペレーティング オフィサー（COO）として入社、同年6月に代表取締役社長に就任後、2015年4月より代表取締役社長兼チーフ エグゼクティブ オフィサー（CEO）を務め、現在に至る。

タケダのグローバル組織体制に関し極めて重要な変革を行い、患者さんや医療関係者をはじめタケダの医薬品を待ち望む皆様のことを第一に考え、各組織の責任を明確にし、グローバル企業としてより機動的な組織体制を構築することに注力。この取り組みは、タケダが強固かつ持続的な成長を遂げることを、より確実にするものである。

これまで多岐にわたる事業や地域においてリーダーシップを発揮。タケダに入社する以前、グラクソ・スミスクライン（GSK）でGSKワクチン社の社長兼ゼネラルマネジャー、ベルギーのGSKバイオロジカルズ社CEO、GSKグローバル・コーポレート・エグゼクティブチームのメンバーなどの要職を歴任。また、2008年から2010年にかけて、シンガポールでGSKアジア太平洋地域担当上級副社長兼ディレクターを務めた。

フランスのリヨン大学で薬学・薬物動態学の博士号を取得し、さらに同大学で医薬品マーケティングおよびアカウンティング/ファイナンスの修士号、統計学の学士号を取得した。

ピーター・ブラベック-レッツマット

ネスレ 名誉会長

ピーター・ブラベック-レッツマット

Peter Brabeck-Letmathe

2017年4月6日、ピーター・ブラベック-レッツマットはネスレS.A.の名誉会長に任命された。これまで、1997年～2005年はCEOとして、その後は会長兼CEOとしてネスレグループを率い、2008年4月、CEOの職務を後任者に引き継ぎ、ネスレS.A.の会長となった。

1944年にオーストリアで生まれ、ウィーンにあるワールド・トレード大学にて経済学の学士号を取得。1968年にネスレグループ入社した後、スイスのヴェヴェーにあるネスレ本社のシニア・バイスプレジデントとして異動するまで、ラテンアメリカで自身のキャリアの重要な時期を過ごした。1992年にはエグゼクティブ・バイスプレジデントおよびエグゼクティブボードメンバーに指名され、ストラテジックビジネスユニット、マーケティング・営業、コーポレート・コミュニケーションの責任者となった。

取締役等の受任歴
世界経済フォーラムのファウンデーション・ボードの副議長ならびにヴェルビエ・フェスティバルの財団理事会の委員長を務める。デルタトプコ社（フォーミュラ・ワン）の社外取締役であり、Salt社の取締役会のメンバーを務める。国際社会におけるスイス・ジュネーブ市の地位を強化するために設立された財団「Geneva Science and Diplomacy Anticipator (GESDA)」の理事長も担う。過去には、ロシュ、クレディ・スイス、ロレアルならびにエクソンモービルの取締役を務めた。また、官民のパートナーシップである「2030年水資源グループ」の理事会の議長を務めた。

受賞歴
オーストリア共和国への貢献に対する「オーストリア名誉十字勲章」、ベネズエラ共和国より授与された "La Orden Mexicana del Águila Azteca"、"La Orden Francisco de Miranda" 、および、破壊的なイノベーションにおける素晴らしい貢献に対して贈られる「シュンペーター賞」を含む複数の賞を受賞。カナダのアルバータ大学が、名誉法学博士号を授与。近年、アメリカ広告連盟の「殿堂（“Hall of Fame”）入り」を果たした。

南場 智子

ディー・エヌ・エー 会長

南場 智子

Tomoko Namba

1986年、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。1990年、ハーバード・ビジネス・スクールにてMBAを取得し、1996年、マッキンゼーでパートナー（役員）に就任。

1999年に同社を退社して株式会社ディー・エヌ・エーを設立、代表取締役社長に就任。2011年に代表取締役社長を退任。取締役を経て、2015年6月、取締役会長に就任。2017年3月、代表取締役会長に就任（現任）。

安藤 宏基

日清食品ホールディングス 社長 ・ CEO

安藤 宏基

Koki Ando

1947年、大阪府生まれ。
1971年慶應義塾大学商学部卒業。

1972年米国日清入社。1973年日清食品入社。日清焼そばU. F. O.、どん兵衛、ラ王、Spa王などを開発。1985年代表取締役社長。

2008年から持株会社制移行に伴い、日清食品ホールディングス（株）代表取締役社長・CEO。

1990年ブランドマネージャー制度を導入。「打倒カップヌードル」を社内スローガンに掲げ、社内に競争構造を持ち込み、今や年間350種類以上の新製品を開発する日清食品（株）マーケティング部の礎をつくる。同じく1990年「めんの起源の調査団」団長として中央アジアからブータン、イタリアまで調査。

カップヌードルCM「hungry ! 」シリーズで1997年カンヌ国際広告映画祭「ADVERTISER OF THE YEAR」受賞。2005年藍綬褒章受章。

2006年慶應義塾評議員。2007年世界ラーメン協会 (WINA) 会長、公益財団法人 安藤スポーツ･食文化振興財団理事長。ほかに、日本経済団体連合会常任幹事、国連WFP協会会長、日本陸上競技連盟評議員、内閣府食育推進会議専門委員など。

著書に『カップヌードルをぶっつぶせ！－創業者を激怒させた二代目社長のマーケティング流儀』、『勝つまでやめない！ 勝利の方程式』、『日本企業 CEOの覚悟』（いずれも中央公論新社刊） など。

磯崎 功典

キリンホールディングス 社長

磯崎 功典

Yoshinori Isozaki

1953年8月9日生

職歴：
1977年4月キリンビール株式会社入社
2004年3月サンミゲル社　取締役
2008年3月キリンホールディングス株式会社　執行役員経営企画部長
2012年3月キリンビール株式会社　代表取締役社長
2015年3月キリンホールディングス株式会社　代表取締役社長（現任）

タン・フイリン

グラブ　共同創業者

タン・フイリン

Tan Hooi Ling

グラブの共同創業者。グラブは東南アジア有数の、多様なサービスをひとつにまとめる「スーパーアプリ」で、6億5000万人のユーザーを持つ。地域で最も幅広いオンデマンド輸送サービスに加え、食品や荷物の配送サービスを提供するとともに、決済や金融サービスも展開している。

グラブは2019年に米ファスト・カンパニー誌の「世界で最も革新的な50社」で2位に選ばれた。米CNBCの「ディスラプター（破壊者）50」でも4位と、3年連続でランク入りした。

タン・フイリンは15年にフルタイムでグラブに加わるまで、米セールスフォース・ドットコムのサンフランシスコ本社で戦略的プロジェクトを率いた。同社に入る前は米マッキンゼー・アンド・カンパニーのコンサルタントとして、東南アジア、北米、中南米、オーストラリアのグローバル企業に対し、企業戦略および経営に関するコンサルティングを行った。

英バース大学で工学（機械）の学士号、米ハーバード・ビジネス・スクールで経営学修士号（MBA）を取得。

ジェス・ステイリー

バークレイズ グループCEO

ジェス・ステイリー

Jes Staley

グループ最高経営責任者として2015年12月1日にバークレイズに入社。

約40年にわたる銀行業および金融サービス業における幅広い経験を持つ。JPモルガンに30年以上勤務。商業銀行業務からスタートし、その後エクイティ、プライベート・バンキング、アセット・マネジメントなど主要なビジネスにおける指導的ポジションを歴任。最終的にはグローバルの投資銀行部門の責任者を務めた。バークレイズ入社の前は、ブルーマウンテン・キャピタルのマネージング・パートナーを務めた。

ボウディン大学経済学学士。

アルン・クマール

KPMGインド 会長 兼 CEO

アルン・クマール

Arun M. Kumar

アルン・クマールは、現在KPMGインドの会長兼CEOであり、先端テクノロジー業界から政府機関まで、シリコンバレーからインドにいたる多くの地域で経験を有している。また、KPMGインターナショナルのボードメンバーとして活躍している。

直近では、オバマ政権におけるグローバル市場に関する商務長官補佐、米国および海外の商務部の局長として従事。米国政府の貿易および投資の促進を先導し、国際貿易局の主幹事として米国の輸出業者の市場参入改善を唱えた。政府機関での任期前、クマールはKPMG米国のパートナー兼ボードメンバーとして、大手グローバル企業やシリコンバレーのベンチャーにもサービスを提供し、西海岸における経営コンサルティング業務を統轄。それ以前は、シリコンバレーの起業家として3つのテクノロジーベンチャー企業のCEOおよびCFOを歴任し、シリコンバレーやインドで多くのベンチャー企業のメンターやアドバイザーとしても活躍した。

ニューヨークの外交問題評議会のメンバーであり、米印ビジネス評議会のインド諮問委員会議長を務めている。また、同評議会に6年間務めた経験を有する。主な著書には、『Plain Truth』（2010年）、共編書として『Kerala’s Economy: Crouching Tiger, Sacred Cows』（2007年）がある。

インドのケララ大学で物理の学士号、マサチューセッツ工科大学のSloan School of Managementにて経営学修士を取得。その後、インド・タタグループの中核経営幹部であるTASのメンバーとしてキャリアをスタートさせた。

小堀 秀毅

旭化成 社長

小堀 秀毅

Hideki Kobori

1955年2月2日、石川県生まれ。
1978年 神戸大学経営学部卒業

職歴：
1978年旭化成工業株式会社（現、旭化成）入社
2008年旭化成エレクトロニクス株式会社　取締役 兼 常務執行役員、
電子部品マーケティング＆セールスセンター長
2009年旭化成エレクトロニクス株式会社　取締役 兼 専務執行役員
2010年旭化成エレクトロニクス株式会社　代表取締役社長 兼 社長執行役員
2012年旭化成株式会社　取締役 兼 常務執行役員
2014年旭化成株式会社　代表取締役 兼 専務執行役
2016年旭化成株式会社　代表取締役社長 兼 社長執行役員（現在）

初任配属は樹脂部門。1970年代後半に開発された樹脂の開発営業を担当。耐熱性などに優れ、OA機器や自動車部品の材料として使用される機能樹脂で、新規顧客、新用途の開拓に粒状の樹脂が詰まった５キログラムの紙袋を抱えて奔走した。

1985年、2年前に旭化成が参入したLSI事業に異動。またもや新規事業に取り組むこととなる。デジタル時代到来を見据えた成長領域にするため、1990年代には、音声をアナログ／デジタルに変換するデバイスの事業プロジェクトを立ち上げた。自らが行動することが肝要だと顧客の開発現場にも通いつめ、設計から生産まで社内チームで取り組む。当時大ヒットした家庭用ゲーム機の1号機にも搭載され、旭化成のLSIの知名度を高めた。2010年旭化成エレクトロニクス社長に就任。

2012年には旭化成の取締役兼経営戦略・経理財務担当役員となり、企業のさらなる成長策として、2003年から行ってきた純粋持株会社から事業持株会社への移行、事業領域の再編、大型M&Aなどを推進、事業持株会社に移行した2016年に旭化成社長に就任。コネクト、コミュニケーション、チャレンジ、コンプライアンスのCをキーワードに事業の基盤づくりに取り組む。変化のスピードが速いエレクトロニクス業界が長いこともあり、事業環境やトレンドの変化への対応の重要性を説く。「変化を起こす」ことをモットーとしている。

ジャレド・ダイアモンド

進化生物学者、『銃・病原菌・鉄』著者
カリフォルニア大学ロサンゼルス校 地理学教授

ジャレド・ダイアモンド

Jared Diamond

1937年ボストン生まれ。ハーバード大学で生物学、ケンブリッジ大学で生理学を修めるが、やがてその研究領域は進化生物学、鳥類学、人類生態学へと発展していく。カリフォルニア大学ロサンゼルス校医学部生理学教授を経て、同校地理学教授。

アメリカ科学アカデミー、アメリカ芸術科学アカデミー、アメリカ哲学協会会員。アメリカ国家科学賞、タイラー賞、コスモス賞、ピュリツァー賞、マッカーサー・フェローなど受賞多数。

亡国の危機を突破した人類史を分析した最新作『UPHEAVAL』（邦訳『危機と人類』日本経済新聞出版社より10月刊行）が全世界で話題となっている。2019年にブループラネット賞を受賞。

デーブ・モーテンセン

エニタイムフィットネス 社長 兼 共同創業者

デーブ・モーテンセン

Dave Mortensen

運動器具のクリーニングから会員権の販売、世界最速の成長を続けるフランチャイズ型フィットネスクラブの共同設立まで、フィットネス産業のあらゆる業務を経験。その幅広い経験に支えられ、「Making Healthy Happen（ヘルシーを実現させよう）」を提唱する世界有数のエキスパートとなった。高いEQ（こころの知能指数）を感じさせる誠意ある姿勢から、同僚はもちろんフィットネス業界全体から、思慮深く包容力のあるリーダーとして評価されている。先ごろ大手会計監査法人のアーンスト・アンド・ヤングによって「アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー」に選ばれたが、その理由のひとつに彼のこうした資質が挙げられる。

創業当時から、総合的な安全対策、利用者の見守り、利用状況のトラッキング、各施設の相互利用といったシステムの統括管理を実践し、急成長をけん引した。その意欲的な取り組みによってAnytime Fitnessは、単に利便性を売りとするスタイルから、最新のテクノロジーを駆使して、サポートや栄養の情報、多彩な最新トレーニングプログラムを会員に提供する、24時間体制のコーチングサービスを魅力とするジムへと進化を遂げている。また、世界進出についても重要な役割を担い、オーストラリア、日本、中国など遠方の国々をたびたび訪ねてフランチャイズ契約先と意見交換を行っている。

2002年5月、米ミネソタ州ケンブリッジに1号店をオープンして以来、Anytime Fitnessはたちまち世界的な大手フィットネスジムとなった。全米50州と世界6大陸の30か国に4,000を超えるジムを展開、会員数は400万人に迫る。

「全米で最も有望な企業」（フォーブス誌）、「グローバルフランチャイズ企業第1位」（アントレプレナー誌）、「最も成長著しいフィットネスクラブ」（業界団体IHRSA）に選ばれるなど、モーテンセン率いるAnytime Fitnessは業界でも多数の賞に輝いている。また「マイノリティに最も優しいフランチャイズ企業」と「ミネソタ州で最も働きやすい企業」に4年連続で選ばれている。

モーテンセンは、Anytime Fitnessと、ワックス脱毛サービスWaxing The Cityの親会社であるSelf Esteem Brandsの社長兼共同創業者でもある。

サラ・エル・カサノバ

日本マクドナルドホールディングス 社長 兼 CEO

サラ・エル・カサノバ

Sarah L. Casanova

1965年4月カナダ生まれ
1990年12月カナダ　マックマスター大学大学院経営修士課程修了

職歴：
1991年1月マクドナルド　カナダ入社
1997年1月マクドナルド ロシア・ウクライナ　マーケティングシニアディレクター就任
2001年7月マクドナルド　カナダ　マーケティング シニアディレクター就任
2004年10月日本マクドナルド株式会社　執行役員 マーケティング本部長
2007年4月日本マクドナルド株式会社　上席執行役員 事業推進本部長
2009年7月マクドナルド マレーシア　マネージングディレクター就任
2012年5月マクドナルド マレーシア・シンガポール　リージョナルマネージャー就任
（マクドナルド マレーシア マネージングディレクター兼任）
2013年8月日本マクドナルド株式会社 代表取締役社長 兼 CEO就任
2014年3月日本マクドナルドホールディングス株式会社 代表取締役社長 兼 CEO就任
2019年3月日本マクドナルド株式会社　代表取締役会長就任

唐池 恒二

JR九州 会長

唐池 恒二

Koji Karaike

1953年4月2日生

1977年3月京都大学法学部卒業
1977年4月日本国有鉄道に入る
1987年4月九州旅客鉄道株式会社　総務部 勤労課副長
1987年10月営業本部販売課副長
1989年10月船舶事業部営業課長
1992年6月同　　　　次長
1993年3月流通事業本部外食事業部次長
1995年3月同　　　　　同　　　　部長
1996年4月総務部勤務 （ジェイアール九州フードサービス（株）出向）
（ジェイアール九州フードサービス（株）　代表取締役社長）
1997年6月総合企画本部経営企画部長
2000年6月総務部勤務 （ジェイアール九州フードサービス（株）出向）
（ジェイアール九州フードサービス（株）　代表取締役社長）
2003年6月取締役　鉄道事業本部副本部長 兼 鉄道事業本部サービス部長 兼
　　　　鉄道事業本部営業部長
2005年6月同　　　鉄道事業本部副本部長 兼 鉄道事業本部サービス部長 兼
　　　　鉄道事業本部営業部長 兼 旅行事業本部長
2006年6月常務取締役　総合企画本部副本部長 兼 総合企画本部経営企画部長
2008年6月同　　　　　総合企画本部副本部長
2008年6月代表取締役専務 総合企画本部長
2009年6月代表取締役社長
2014年6月代表取締役会長
2018年6月代表取締役会長　執行役員 （現職）

ハンス・ファン・バイレン

ヘンケル CEO

ハンス・ファン・バイレン

Hans Van Bylen

多くのブランドとイノベーション、優れた技術を誇る年間売上高200億ユーロのグローバル企業、ヘンケルのCEOを2016年から務める。

同社は、アドヒーシブテクノロジーズ（接着技術）、ビューティーケア、ランドリー＆ホームケアの3分野で事業展開し、世界市場をリードしている。世界屈指の大企業で、ドイツの株価指数DAXの構成企業でもあるヘンケルは、持続可能性を追求する企業として広く知られている。バイレンは自社の顧客だけでなく、あらゆる消費者に対して持続可能な商品やサービスを提供する53,000人を超えるグローバルチームを率いることを誇りに感じている。 ヘンケルはアジア太平洋地域でも活発に事業展開しており、2018年は同地域で新たに1万人を雇用。33億ユーロの売上高を記録した。

バイレンのリーダーシップの下、ヘンケルは成長とデジタル化、機動性を重視する戦略「ヘンケル2020+」を始動させた。同戦略は、2020年以降も持続可能で収益性の高い成長を遂げられるようにするのが狙い。バイレンは企業文化と人材育成も重視し、優れた指導力によって多くの優秀な人材を育成してきた。

バイレンは1984年にヘンケル・ベルギーに入社した。営業担当者としてキャリアをスタートして以降、オランダからベネルクス三国 、フランス、西ヨーロッパ、アフリカ・中東、アジア太平洋、南北アメリカへと担当領域を広げた。

現在はドイツ化学工業会 （VCI）の代表として、イノベーションやデジタル化、責任あるビジネスに関する課題に取り組んでいる。また、欧州産業家円卓会議 （ERT）をはじめとする複数の評議会の委員を務めている。

ベルギー出身。家族は妻と3人の子ども。アントワープ大学にて経営学の学士号と修士号（MBA）を取得。

アルフォンソ・ラライン・サンタ・マリア

コンチャ・イ・トロ 会長

アルフォンソ・ラライン・サンタ・マリア

Alfonso Larraín Santa María

歴史あるワイン農家の家系に生まれ、15歳で初めてブドウの収穫作業を体験して以来、一貫してワインビジネスに従事してきた。自身の将来を方向づけたこの体験以降、ワイン業界の発展に力を尽くし、献身的な努力を続けている。

1969年、32歳でコンチャ・イ・トロの経営陣に加わり、同社のあらゆる戦略決定に積極的に関与した。

1973年にゼネラルマネジャー兼取締役 に就任すると、中南米、カリブ海周辺地域、米国、カナダなど新たな市場の開拓を狙う意欲的な方針を打ち出し、同社を国と地域を代表するワインメーカーへと躍進させた。

1980年にビノデチレ（チリのワイン業者組合）の代表に選出され、同年から1984年まで、そして1986年から1994年までの2度にわたり、同職を務めた。代表の立場からワインビジネスの発展に向けた指針の確立と指導に携わり、特に輸出マーケットの拡大に力を注いだ。要求の厳しい欧州やアジアの市場でチリ産ワインの販促キャンペーンを大々的に展開し、輸出の安定を図るチリの行政にも大いに貢献した。

業界のさまざまな要職を兼務しつつ、1989年から1998年まで同社の副会長を務めた。この10年間に事業は過去最速ペースで拡大し、巨大企業へと成長を遂げた。

1997年に同社とフランスの有名シャトー「バロン・フィリップ・ド・ロスチャイルド」との間で戦略的提携関係が結ばれ、ジョイントワイナリー「ビニャ・アルマビバ」が設立された折りには重要な役割を果たした。

1998年に9月に会長に就任、現在に至る。ワインメーカーとしてのコンチャ・イ・トロの世界的な名声をさらに高めるため、数々の取り組みを主導し続けている。

アラン・パーカー

ブランズウィック・グループ 会長 兼 創設者

アラン・パーカー

Alan Parker

戦略コミュニケーション分野でコンサルティングサービスを行うブランズウィック・グループの創設者であり、現会長。1987年にロンドンでブランズウィック・グループを設立し、現在も会長として同グループの経営を行うとともに、企業のアドバイザリーに従事している。

ブランズウィック・グループは、株主・投資家、顧客、規制当局、従業員、NGOなどへ向けたコミュニケーションをアドバイスしており、M&A、IPO、物言う株主対応から、サイバー攻撃やサプライチェーン上の事件・事故、訴訟、事業再編、新規市場参入時の対応支援なども行う世界最高峰のアドバイザリー・ファーム。欧州、北米・南米、中東アフリカ、アジアに合計23のオフィスを構え、金融、ジャーナリズム、公共政策、デジタル、アート・デザインなどの専門家から成るコンサルタント約1000名を擁し、業界を問わず、世界各地の有名企業を支援している。

パーカー卿自身は、同グループ会長職のほか、セーブ・ザ・チルドレンUK理事長（2008-2015年）、セーブ・ザ・チルドレン・インターナル理事長（2016-2018年）を歴任。ビジネスや社会貢献に対する功績が称えられ、2014年に英国王室よりナイト爵の栄誉称号が叙任された。

ジルベルト・カルダート

Mastercard インターナショナル部門 社長

ジルベルト・カルダート

Gilberto Caldart

ジルベルト・カルダートは、Mastercardのインターナショナル部門担当社長として、北米とカナダを除くすべての市場と顧客関連活動を統括しており、Mastercardのマネジメントコミッティー メンバーでもある。

現在の役職に就任する以前は、Mastercardラテンアメリカおよびカリブ海地域担当社長として、Mastercardを同地域の決済業界における最先端企業に位置付けることに尽力してきた。

イノベーションならびにテクノロジーの推進、そしてパートナーシップの強化に取り組むことで、人々や政府、企業による物品やサービスの購入および決済の方法に変革をもたらすことに注力している。

Mastercard入社以前は、シティグループに26年間勤務し、ブラジルとニューヨークにおいてさまざまなリーダーシップポジションを歴任し、シティグループ・ブラジルのコンシューマービジネス（リテールバンキング、消費者金融、カード）を6年以上に渡り主導した。

シティグループ在職中には、CredicardおよびRedecard取締役会のメンバーとして、Credicardグループの再編とRedecardのIPO（新規株式公開）の実現において重要な役割を担った。

現在、Junior Achievement Americasボードメンバー。
ハーバード・ビジネススクールのアドバンスド マネジメントプログラムを卒業。デューク大学フュークア・ビジネススクールで経営学修士（MBA）やブラジルのリオグランデ・ド・スル大学で経営管理および会計学の学士号も取得。

ティモシー・ハンシング

レッド・プラネット・ホテルズ CEO

ティモシー・ハンシング

Timothy Hansing

Whitbread Hotel Group、Thistle Hotels、 Fairmont、Forteでさまざまなオペレーション業務に従事した後、ロンドンのPannell Kerr Forster Associates でシニアコンサルタントを、Arthur Andersenで中東・アフリカ地域の不動産・ホスピタリティーサービスグループのディレクター（1996 年～1999 年）を務めるなど、幅広いコンサルタント経験を持つ。

Movenpick Hotels & Resortsの開発担当上席副社長（1999年～2002年）、Kingdom Hotel Investmentsの買収担当上席副社長（2002年～2009年）を経て、2010年にレッド・プラネット・ホテルズを設立。現在に至る。

ランド・シモネッティ

La Martina 会長 兼 創業者

ランド・シモネッティ

Lando Simonetti

ランド・シモネッティは1942年にイタリアのローマに生まれ、6歳でアルゼンチンに移住した。

素晴らしい子ども時代を過ごしたあとブエノスアイレスでキャリアをスタート。やがて海外展開を目指す有名デニムジーンズブランドのバイスプレジデントに就任し、ボストンで勤務することになった。

米国はキャリアを築くためにこのうえなく心地よく、理想的な環境だった。デニム業界の国際貿易に関する知識をすべて吸収したと感じたシモネッティは独立し、アルゼンチンの伝統的なスポーツであるポロに特化したファッションブランドを設立した。

シモネッティはまず競技用具の手作り工程を理解することに集中。サドル、ブーツ、ブライドル、ヘルメットなど競技用具をまず製品ラインナップとしてそろえ、用具を持ち運びに使う個性的な牛革製ダッフルバッグ「ポロバッグ」も同時に発売した。

最初の10年間は、ポロ用品を通じたアルゼンチン国内でのブランドの確立に専念。La Martinaの名を冠したポロチームも結成し、世界で最も権威のある大会「アルゼンチン・ポロ・オープン選手権」に参戦した。

競技に参加する狙いは地元アルゼンチンだけでなく世界のトッププレーヤーやチームにも最高級のポロ用具を提供することにあったが、ほどなくしてポロ競技の主要国である英国や米国といった国々でも知名度が高まっていった。

世界中のポロのトップイベントで露出するようになると、今度はフロリダ州パームビーチやロンドンなど、ポロコミュニティのある地域で実店舗の展開を始めた。

用具を手にしたプレーヤーたちの間で品質やサービスに関する名声が高まったことを受け、独創的なデザインを強みとする、チームシャツの製造・販売に乗り出した。

大学のトップチームやポロ協会、クラブチーム、イベントのほとんどでLa Martinaブランドが採用され、世界中のトッププロやアマチュア選手、さらには王族らにも着用されるようになった。

ポロ競技が醸し出す独特の高級感、格式の高さに着目した世界の高級ブランドは、La Martinaのデザインを取り入れたアイテムを各種のポロ競技イベントで配布するようになった。

シモネッティはLa Martinaの生みの親、オーナー、水先案内人であるだけでなく、ポロ競技から着想を得た高級カジュアルウェアを幅広く展開。多数の国で事業を拡大してきた。同社は創立10年目から20年目にかけて大きく成長し、現在はブエノスアイレス、サントロペ、ミラノ、ラスベガス、ジルト島、ドバイといった大都市の目抜き通りや繁華街で、その世界観を表現している。

現在La Martinaは56カ国で販売されている。ポロの愛好家にとってLa Martinaはいまや「ポロ」の同義語であり、憧れのライフスタイルの象徴として、人々がわくわくするデザインを提供し続けている。

ネッド・シーガル

ツイッター CFO

ネッド・シーガル

Ned Segal

@nedsegal

ネッド・シーガルは、Twitter, Inc.の最高財務責任者（CFO）として会計、営業開発、経営企画、企業安全対策、ファイナンシャルプランニングと財務分析、投資家向け広報活動、内部監査、不動産と職場環境、税務、資金管理を統括している。

Intuitの中小企業部門で財務担当のシニアバイスプレジデントを経てTwitter社のCFOに就任した。それ以前は、世界中のテクノロジー企業に特許リスク管理ソリューションを提供する大手企業RPXの最高財務責任者（CFO）を務め、17年間勤務したGoldman Sachsではグローバルソフトウェア投資バンキングの責任者であるマネージングディレクターを担当した。

ニコラ・バレツキー

モンブラン インターナショナル CEO

ニコラ・バレツキー

Nicolas Baretzki

1970年5月15日生

2017年4月－モンブラン インターナショナル　CEO
2013年6月－2017年3月モンブラン インターナショナルGmbH
セールス担当エグゼクティブヴァイスプレジデント
（ドイツ ハンブルグ）
2002年1月－2013年5月ジャガー・ルクルト セールス担当エグゼクティブ
ヴァイスプレジデント（スイス）
1998年6月－2001年12月カルティエ インターナショナル
エグゼクティブディレクター直属営業ディレクター
（フランス パリ）
1994年6月－1998年5月レ・マスト・ドゥ・カルティエ　
東南アジア担当マーケティングディレクター
（シンガポール）
1993年9月－1994年5月BDA、デロイト・トウシュ・トーマツ
監査 ジュニアコンサルタント（フランス パリ）

1993年、パリのHECで会計監査と経理の修士号を取得
妻と子ども2人の4人家族。

ダスティン・モスコビッツ

Asana CEO 兼 共同創設者

ダスティン・モスコビッツ

Dustin Moskovitz

チーム向けワークマネジメントプラットフォームにおいて業界トップのAsanaを提供するAsana社のCEO兼共同創設者。 チームが容易かつ効率的にコラボレーションして作業を行うのに役立つ製品を創出するとともに、受賞歴をもつすぐれたAsanaの企業文化をさらに向上させることに専心している。

Asanaは、世界中の7万を超える有料会員組織および数百万人にのぼるユーザーが利用するワークマネジメントシステム。日常業務から戦略的イニシアティブまで、さまざまな仕事を調整できる。Asanaを利用すればチームはより迅速に動き、より少ない時間と労力で、より多くのことを成し遂げられるようになる。Asanaは2018年にシリーズDおよびシリーズEの資本調達ラウンドを完了し、企業価値は15億ドルに達した。社員数は世界で600名を超え、サンフランシスコに本社を、ダブリン、ニューヨーク、レイキャビク、シドニー、東京、トロントにオフィスを置いている。Asanaは、フォレスターの「2018年第4四半期企業向け共同仕事管理ツールレポート」で「リーダー」に、またFortune誌による「最も働きやすい企業」 でトップ5に選出された。

モスコビッツはAsana創設前、Facebookの共同創設者として、同社の初代CTOおよびエンジニアリング担当バイスプレジデントを務めた。ハーバード大学で経済学を専攻後、2004年にFacebookに入社した。

中村 邦晴

住友商事 会長

中村 邦晴

Kuniharu Nakamura

1950年8月28日生まれ、大阪府出身。
1974年3月大阪大学経済学部卒業

職歴：
1974年4月住友商事株式会社 入社
2005年4月執行役員 経営企画部長
2007年4月常務執行役員 経営企画部長
2009年4月専務執行役員 資源・化学品事業部門長
2012年4月代表取締役 副社長執行役員 資源･化学品事業部門長
2012年6月代表取締役社長
2018年4月代表取締役会長
2018年6月取締役会長

主な兼任団体：
2013年6月一般社団法人日本経済団体連合会
日本ベトナム経済委員会委員長（〜2019年5月）
2015年6月一般社団法人日本経済団体連合会 通商政策委員会委員長
2016年6月一般社団法人日本経済団体連合会 審議員会副議長（〜2019年5月）
2018年5月一般社団法人日本貿易会 代表理事・会長
2019年5月一般社団法人日本経済団体連合会 副会長
2019年5月一般社団法人日本経済団体連合会 日本ミャンマー経済委員会委員長
2019年6月日本電気株式会社 社外取締役

谷田 千里

タニタ 社長

谷田 千里

Senri Tanida

1972年大阪府吹田市生まれ
1997年佐賀大学理工学部卒業

船井総合研究所などを経て2001年タニタ入社。2005年タニタアメリカ取締役｡2008年5月から現職。

レシピ本のヒットで話題となった社員食堂のメニューを提供する「タニタ食堂」事業や、企業や自治体の健康づくりを支援する「タニタ健康プログラム」などを展開し、タニタを「健康をはかる」だけでなく「健康をつくる」健康総合企業へと変貌させた。

小宮山 宏

三菱総合研究所 理事長
プラチナ構想ネットワーク 会長
東京大学 第28代総長

小宮山 宏

Hiroshi Komiyama

1944年栃木県生まれ。1967年東京大学工学部化学工学科卒業。1972年同大学大学院工学系研究科博士課程修了。1988年東京大学工学部教授、2000年工学部長、大学院工学系研究科長、2003年副学長などを経て、2005年4月第28代総長に就任。2009年3月に総長退任後、同年4月に三菱総合研究所理事長に就任。2010年8月には、サステナブルで希望ある未来社会を築くため、生活や社会の質を求める「プラチナ社会」の実現に向けたイノベーション促進に取組む「プラチナ構想ネットワーク」を設立し、会長に就任。東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会街づくり・持続可能性委員会委員長。

現在の日本を他国に先駆けて課題が顕在化している「課題先進国」と定義し、この状況を困難であると同時にチャンスと捉え、国際社会で真の競争力を持つために、我々は何をすべきかを説く。また、物質とエネルギーの視点から地球が持続的であるために、2050年までの長期を見据えたロードマップ「Vision 2050」を提唱する。

専門は化学システム工学、地球環境工学、知識の構造化。地球温暖化問題の第一人者でもある。著書に「地球持続の技術」（岩波新書）、「知識の構造化」（オープンナレッジ）、「『課題先進国』日本」（中央公論新社）、「低炭素社会」（幻冬舎）、「“多様なナンバーワン”作り」（財界研究所）、「新ビジョン2050」（日経BP社）など多数。

ドバイ知識賞（2017年 Sheikh Mohammed Bin Rashid Al Maktoum Knowledge Award）、イタリア連帯の星勲章（2007年 Ordine della Stella della Solidarietà Italiana）や「情報通信月間」総務大臣表彰（2014年）、財界賞特別賞（2016年）、海洋立国推進功労者表彰（2016年）など、国内外の受賞も多数。

伊佐山 元

WiL 共同創業者 兼 CEO

伊佐山 元

Gen Isayama

WiLは日米を拠点にベンチャー企業への投資、育成や大企業との連携による新規事業の開発支援、次世代の起業家・リーダーとなる人材の育成を手がける。日本の大企業と日米のベンチャー企業をつなぐことで、日本のオープンイノベーションの促進と起業家精神の普及を目指す。

1997年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行に入行。法人営業、及び市場業務に従事。2001年スタンフォード大学ビジネススクールに留学し、2003年より米大手ベンチャーキャピタルDCMのパートナーとして、シリコンバレーと日本を中心にベンチャー企業の発掘と投資・育成に注力。2013年にWiLを創業した。

国内でのベンチャー精神の普及を目指し多くのメディアに寄稿するほか、政府の委員や有識者会議などを通じてベンチャー振興を提言する。

クリスティアン・ロペス

コンチャ・イ・トロ 輸出担当取締役

クリスティアン・ロペス

Cristián López

クリスティアン・ロペスは1996年にチリ最大のワイナリー、コンチャ・イ・トロに入社。当初はグローバルなブランドポートフォリオ戦略の確立に取り組む。

2001年1月、海外事業を展開する法人CyT UK Limited を設立。非常に競争の激しい英国市場でのコンチャ・イ・トロのプレゼンス拡大を主導し、2001年から2009年までその最高経営責任者として、英国オックスフォードを拠点に事業を率いた。この期間に業務を拡大して英国のチームを約40名まで増員し、2000年に26万5000ケース（12本入）だった取扱高を2009年には520万ケースと大幅に増やした実績をもつ。その結果、英国で販売されたチリワインの2本に1本がコンチャ・イ・トロ・グループのワインとなった。

その後チリに戻ると、アジアへの展開を目指して力と資源を結集する新たな事業部を設立。シンガポールにアジア中核拠点となる支社、上海に中国専用オフィスを開設した。

2013年6月からは、地域へのコミットメントを示すために家族とともに1年半にわたってアジアに居住。この地域の優先事項として中国での拡大が重要であり、またアジアで活動する20名を超えるチームとコンチャ・イ・トロ・グループのパートナーを支援する上で絶好の位置にあることから、上海をその住まいとした。

再びチリに戻った後は、市場のニーズに合わせた事業の方向づけおよびアジアにおけるトレンド展開に重点的に取り組んでいる。2018年1月、輸出担当取締役に就任し、コンチャ・イ・トロが独自の流通ネットワークをもたないすべての国を担当している。

LawrenceHo

メルコリゾーツ＆エンターテインメント　会長 兼 CEO

ローレンス・ホー

Lawrence Ho

ローレンス・ホーは、メルコリゾーツ＆エンターテインメント・リミテッド(NASDAQ：MLCO) およびメルコ・インターナショナル・ディベロップメント・リミテッド（HKEX：200）の会長兼最高経営責任者を務めている。アジアのプレミアム・マーケットを象徴する新たな目的地を創造することにより、ゲーミングとエンターテインメントに対する既成概念を打ち破ることを目指して、グループ全体の経営ビジョンと戦略を統括している。

2001年にメルコ・インターナショナル・ディベロップメント専務取締役、2004年にメルコリゾーツ&エンターテイメント専務取締役に就任し、先駆的レジャーおよびエンターテインメント・グループの変革をリードしてきた。最初に手掛けたカジノホテルは2007年に開業したマカオの「アルティラ」で、フォーブス・トラベルガイドのホテルとスパ部門で５つ星を計10回獲得した。

2009年には「シティ・オブ・ドリームス」をオープンし、施設内にミシュランの星付きレストランを多数構えている。2018年、シティ・オブ・ドリームス内に最新ホテル「モーフィアス」を開業。モーフィアスは、イギリス政府よりデイムの称号を授与された故ザハ・ハディド氏が設計した世界初の自由造形による外骨格構造の高層建築で、TIME誌の「World's Greatest Places 2018（世界で最も素晴らしい場所2018年度版）」に選出された。シティ・オブ・ドリームスに隣接する「スタジオ・シティ」は2015年に開業した映画をテーマとするリゾートで、ユニークでエキサイティングなゲスト・エクスペリエンスを提供している。

2015年には「シティ・オブ・ドリームス マニラ」をオープンし、フィリピンへメルコブランドを拡大した。さらに、「シティ・オブ・ドリームス メディテレーニアン」の2021年開業に向けて、キプロス政府として初公認となるカジノ営業権を唯一取得している。

ドミニク・テュルパン

IMD　教授

ドミニク・テュルパン

Dominique Turpin

1957年、フランス生まれ。

スイスに本拠を置く、経営幹部育成に特化した世界的なビジネススクール、IMDにて、MBA（経営学修士）プログラムのディレクター、経営者育成プログラム・PED（Program for Executive Development）のディレクターなどを歴任した後、2010年7月に学長に就任。 2016年末に任期満了に伴い学長を退任した後は、IMD教授として、またDean of External Relationsとして活動している。

フランスのESSCA経営大学院を卒業後、大阪で働き、上智大学で経済学博士号を取得するなど、日本とのつながりも強く、過去四半世紀にわたり、IMD教授として日本企業に対しグローバル化支援、グローバル人材教育で貢献。パナソニック、JT、花王等の幹部育成プログラムのディレクターも務めてきた。

欧州、アジア両地域におけるマーケティングと国際戦略の分野で教育、コンサルティング、調査研究の広範な経験を持ち、特に、ブランド・マネジメント、顧客志向徹底戦略、コミュニケーション戦略を専門とする。

また、学長就任後は新興国も含めた世界各国を訪ね、多くの経営者やリーダーと議論を重ねながら、グローバル化する経済社会の中で真に成功するビジネスリーダーの育成のあり方を探求してきた。

2012年、日本で著書「なぜ、日本企業は『グローバル化』でつまずくのか～世界の先進企業に学ぶリーダー育成法」（IMD北東アジア代表の高津尚志と共著、日本経済新聞出版社）が発売され、日本の経済界での議論に大きな影響を与えた。

日本人の妻とスイス・ローザンヌ市に在住。

竹内 弘高

ハーバード・ビジネス・スクール 教授

竹内 弘高

Hirotaka Takeuchi

1946年東京生まれ
1969年国際基督教大学卒業
1971年カリフォルニア大学バークレー校にてMBA取得
1976年ハーバード大学経営大学院（ハーバード･ビジネス･スクール）講師
1977年カリフォルニア大学バークレー校にて博士号取得
ハーバード大学経営大学院(ハーバード･ビジネス･スクール)助教授
1983年一橋大学商学部助教授
1987年一橋大学商学部教授
1998年一橋大学大学院国際企業戦略研究科 研究科長
2010年一橋大学名誉教授
ハーバード大学経営大学院(ハーバード･ビジネス･スクール)教授
2019年国際基督教大学　理事長

専門分野は競争戦略、知識経営、マーケティング（新製品開発）、インターナショナル・ビジネスなど。

東京とサンフランシスコのマッキャン・エリクソンでのアカウント・サービス及びマーケティング・リサーチ、またマッキンゼ－・アンド・カンパニーにおけるマネジメント・コンサルティングなどの実務経験も有する。

1993年10月のBusiness Week誌では、「社内教育プログラムの講師として世界でトップ10に入る経営大学院教授の一人」と紹介され、1996年4月のFortune誌では「これからの日本でパワーを持つことになるグローバルな視野を持った若い世代の知的リーダー」と紹介される。また、ダボス会議のような国際会議にスピーカーとして数多く出席。

主な著書に『ベスト・プラクティス革命』、共著に『企業の自己革新：カオスと想像のマネジメント』『異質のマネジメント』『The Knowledge-Creating Company』『知識創造企業』『Can Japan Compete? 』『日本の競争戦略』『マーケティング革新の時代（全四巻）』『Hitotsubashi on Knowledge Management』『Extreme Toyota』『トヨタの知識創造経営』などがある。野中郁次郎氏と書いた『The Knowledge-Creating Company』は1995年度の全米出版協会のベスト・ブック・オブ・ザ・イヤー賞（経営分野）を受賞。野中氏と書いた『The Wise Leader』が、米誌ハーバード･ビジネス･レビュー 2011年5月号にカバー論文として掲載。2019年、野中郁次郎氏との共著『The Wise Company』を出版。

ライオネル・バーバー

フィナンシャル・タイムズ　編集長

ライオネル・バーバー

Lionel Barber

2005年にフィナンシャル・タイムズ（FT）の編集長に就任。FTがそれまでの新聞社からマルチチャネルのグローバルなニュース組織に変貌を遂げる革新に尽力してきた。その就任以来、FTはジャーナリズムに対して数多くの国際的な賞を受賞している。

バーバーは数冊の書籍を共同で執筆するとともに、外交政策、欧米関係、経済について幅広く講演も行っている。また編集長として、米国のバラク・オバマ大統領（当時）、ドイツのアンゲラ・メルケル首相、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、イランのハサン・ロウハニ大統領をはじめ、世界の実業界・政界リーダーたちにインタビューした豊富な実績をもつ。

1978年にスコッツマンの記者となりジャーナリストの道を歩みはじめ、その後、ビジネス特派員としてサンデー・タイムズに移り、1985年にビジネス記者としてFTに入社。FTでは、ワシントン特派員、ブリュッセル支局長、ニュースエディター、欧州局長、アメリカ版編集長を歴任してきた。

テートおよびニューヨーク・カーネギー財団の評議員。1978年にオックスフォード大学セント・エドムンド・ホール・カレッジをドイツ語と近代史の共同優等学位で卒業し、フランス語とドイツ語にも堪能。

ジョジ・トマス・フィリップ

ディールストリートアジア　創業者 兼 編集長

ジョジ・トマス・フィリップ

Joji Thomas Philip

ディールストリートアジアの創業者。ディールストリートアジアはシンガポールを本拠とする金融ニュース・プラットフォームで、プライベート・エクイティ、ベンチャー・キャピタルの動き、ディール・フロー、新規株式公開、投資、資金調達、スタートアップをはじめとした、アジアでの投資活動に特化して報道しており、東南アジア全域、インド、香港に記者を配置している。（2019年4月、日本経済新聞社がディールストリートアジアの株式の過半を取得すると発表した。） フィリップは365日24時間にわたって情報に熱中し、汎アジアチームを指揮している。創業前は活発な執筆活動で知られたインド屈指のジャーナリストで、電話・通信部門の発展を詳細に追い、「エコノミック・タイムズ」紙および「ビジネス・スタンダード」紙に在職している間、この部門のビッグニュースのいくつかを真っ先に伝えた。2013年からはHTメディア社の日刊ビジネス紙「ミント」でも記事を執筆している。2006年3月、卓越したジャーナリズムでビジネス・スタンダード‐シーマ・ナザレス賞（Business Standard-Seema Nazareth Award for Excellence in Journalism）を受賞。

槍田 真希子

日本経済新聞社　写真映像部 次長

槍田 真希子

Makiko Utsuda

2008年、日本経済新聞社に入社。現在は写真映像部でニュース映像の制作に携わるほか、日経が制作するアジア向け英語情報番組「Channel JAPAN（チャンネルジャパン）」のキャスターを務める。

日経入社に先だって、日本放送協会（NHK）の記者としてニューヨーク特派員を務め、国連や米航空宇宙局（NASA）、米大統領選の取材に従事した。

中村 直文

日本経済新聞社　編集委員 兼 論説委員

中村 直文

Naofumi Nakamura

1989年金沢大学経済学部卒、同年日本経済新聞社に入社。

産業部、商品部、大阪経済部、札幌支社編集部などを経て、2014年4月から編集委員兼日経ＭＪ副編集長。

2016年4月から日経MJ編集長、18年4月から編集委員。19年4月から編集委員兼論説委員。

原 克彦

日本経済新聞社　NAR編集部 次長

原 克彦

Katsuhiko Hara

1997年慶大経卒、日本経済新聞社入社。東京編集局経済部、神戸支社を経て2001年から11年にわたり東京編集局流通経済部（後に消費産業部、現・企業報道部）で小売、外食、サービス、食品企業などを担当。2012年ジュネーブ支局長。WTOなどの国際機関、ネスレやイケアなど欧州の食品・流通大手、イタリア政局、スイス金融、さらにイラン核協議やFIFA汚職問題など幅広い案件を報じた。

2017年からNikkei Asian Reviewの政治経済担当デスクとなる。

田中 陽

日本経済新聞社　編集委員

田中 陽

Yo Tanaka

編集局経済解説部編集委員室編集委員。

1985年慶應義塾大学卒。同年日本経済新聞社入社、1990年編集局流通経済部記者。百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、外食企業を長く取材。流通経済部編集委員（2002年）、日経ビジネス編集委員（2006年）を経て2009年、消費産業部編集委員、企業報道部編集委員。2015年現在に至る。

テレビ東京「未来世紀ジパング」ナビゲーター。ＢＳジャパン「日経プラス１０（テン）」コメンテーター、テレビ愛知「サンデージャーナル」コメンテーター。日経ＣＮＢＣ「夜エクスプレス」アンカー。東京外国語大学元非常勤講師。

＜主な著書＞
『セブン-イレブン　終わりなき革新』、『百貨店サバイバル』、『新価格革命』（共著）、『ダイエー落城』（共著）、『いやでもわかる日本経済』（共著）、「マーケティングと共に　フィリップ・コトラー自伝」（共訳）など。

高橋 香織

日本経済新聞社　編集委員

高橋 香織

Kaori Takahashi

1994年日本経済新聞社入社、社会部に配属。ペルーの日本大使公邸人質事件の突入現場など、国内外で事件や災害を取材した。その後、国際部や生活情報部で、各国の家計や消費に関する調査報道や教育企画、国際ニュースを担当。企業報道部でネットメディア産業や、人材や知財など企業のマネジメントを取材した。

2013年から5年間、シドニー支局長としてオーストラリア、ニュージーランド、太平洋の島国を担当。資源や農業、安全保障の現場を歩いた。オセアニアを足場に、日豪経済連携協定（EPA）や環太平洋経済連携協定（TPP）が妥結に至る交渉過程を追った。2018年4月から国際部次長、2019年10月から編集委員兼次長兼キャスターとなる。

東京外国語大学卒、1990～1991年オックスフォード大留学。国内留学制度を利用し、フィナンシャル・プランナー（FP）を学んだ。家族は夫と子ども2人。

大林 尚

日本経済新聞社　上級論説委員

大林 尚

Tsukasa Obayashi

早稲田大学を卒業後、日本経済新聞社に入社。東京本社編集局整理部、千葉支局勤務を経て東京本社経済部で通産省、日本銀行、経済企画庁、厚生省など主に経済官庁の記者クラブを担当する。経済部次長を経て編集委員、論説委員として税制・財政、社会保障、規制改革など経済政策に関する社説とコラムを執筆。その後、欧州総局編集委員としてロンドンに駐在し、BREXITなど欧州の構造問題を取材。欧州総局長を歴任し現在にいたる。
慶応義塾大学経済学部講師
編著書に『人口減少～新しい日本をつくる』など(日本経済新聞社、分担執筆)

大岩 佐和子

日本経済新聞社　編集委員 兼 論説委員

大岩 佐和子

Sawako Oiwa

大学卒業後、1996年に日経新聞に入社。最初に配属となったのが流通経済部で、それ以降、専門店や飲食店、コンビニ、消費財メーカーの取材を長くしてきた。日経MJのデスク時代にネットビジネスやサービス業界など担当の幅を広げた。新しいサービスや店ができると、実際に使ってみるのがモットーである。また地方自治体の担当も長く、住民自治やコミュニティーの取材経験も重ねてきた。昨年4月に論説委員兼編集委員となり、記事を書くだけでなく講演など活躍の場を広げている。

渡邊 園子

日本経済新聞社　大阪本社編集局長 兼 Nikkei Asian Reviewパブリッシャー補佐

渡邊 園子

Sonoko Watanabe

1987年早稲田大学政治経済学部経済学科卒業、日本経済新聞社入社。東京編集局産業部（現企業報道部）に配属となり、住宅建設、自動車、電機、通信産業などを担当する。この間、1994～97年シンガポール支局、2006～09年上海支局で勤務した。

東京編集局国際部次長、企業報道部長、経済解説部長、Nikkei Asian Review編集長などを経て2019年4月から大阪本社編集局兼Nikkei Asian Reviewパブリッシャー補佐となる。

渡辺 洋之

日本経済新聞社　常務取締役 デジタル事業担当 兼 日経イノベーション・ラボ所長

渡辺 洋之

Hiroyuki Watanabe

1961年新潟県生まれ。1985年早稲田大学卒業、同年日本経済新聞社入社。主に日経BP社で経営及びIT関連の専門媒体の編集記者を経て、1995年シリコンバレー特派員となった。
2001年日経パソコン編集長となる。2005年からインターネットの事業開発を担当する。
2009年から日本経済新聞社の電子版開発のプロジェクト運営を責任者の一人として担当し、電子版の創刊後は電子版事業運営を担当し、現在は日経グループのデジタル事業全般を担当する。

田中 暁人

日本経済新聞社　編集委員

田中 暁人

Akito Tanaka

1999年米ドレイク大学政治学部卒、2000年日本経済新聞社入社。東京本社編集局ベンチャー市場部に配属となり、スタートアップやベンチャーキャピタルなどを担当。2003年～2006年まで産業部（現企業報道部）に所属し、ITやコンテンツ業界などを担当。2006～2010年には米シリコンバレー支局でテクノロジー業界全般を担当。その後、企業報道部にてエレクトロニクス業界や自動車業界の取材チームを統括。2019年4月より編集委員として、テクノロジー業界全般をカバーする。

Atsushi Nakayama

日本経済新聞社　コメンテーター

中山 淳史

Atsushi Nakayama

自動車、運輸、電機など産業動向、経営トレンドに精通。編集委員、論説委員などを経て2017年2月より現職。

「GEと東芝」「移動の未来」などで講演多数。2001年の米同時テロをニューヨーク駐在時に取材。

桃井 裕理

日本経済新聞社　政治部 次長

桃井 裕理

Yuri Momoi

1995年東京大学経済学部を卒業し、日本経済新聞社に入社。2000年代前半に中国総局に赴任し、小泉純一郎政権のもとで悪化していた日中関係や中国の外交・内政・軍事などを取材する。企業報道部では自動車、商社、インターネットなどの産業取材を経験した。2014年から現職。